サブノート

技術的なトピックが中心の備忘録

[Windows]cron ぽいことを実装する

windows

Windows7 でも cron ぽいことを実装する。

コントロールパネル > 管理ツール > タスクスケジューラ

・「タスクスケジューラライブラリ」から "タスクの作成" を選択する
・[トリガー]タブのタスクの開始(G)で "ログオン時" を選択し、詳細設定から繰り返し間隔を指定する
・[操作]タブの操作(I)で "プログラムの開始" を選択し、実行ファイルを指定する

Chrome開発者ツールコマンド

chrome

たまに使うけど忘れがちなコマンド

タブ 操作 コマンド
Elements 選択したエレメントを表示／非表示する H
Elements 色定義表示を切り替える カラーピッカーの色表示部分を Shift+Click
Sources 条件付きbreak pointを編集 行番号で右クリック
Sources/Snippets スニペットを実行 Ctrl+Enter
Sources 次の表示までジャンプ （単語を選択して）Ctrl+D
Sources 最後の選択をやり直す Ctrl+U
Console 行をクリア Ctrl+U
Console コンソール全体をクリア Ctrl+L

コマンド実行せずに内容を確認する

linux

linuxコマンドで、コマンド実行せず内容を確認する。

mkdir hoge_dir
  -> カレントディレクトリに "hoge_dir" を作成する
cd !$
  -> "cd hoge_dir" と同義。!$ で直前のコマンドの最後の引数を渡す
mkdir hoge_dir
cd !$:p
  -> "cd hoge_dir" が表示されるだけで、コマンドは実行しない

[会社設立]準備する書類・必要経費・各所での所要時間など

会社設立

株式会社設立についてのメモ。

登記プラスアルファまでの大まかな流れは以下。

  1. 定款（ていかん）の作成
  2. 定款の認証を受ける
  3. 登記用書類の作成
  4. 登記の申請
  5. 銀行口座開設
  6. 税務署への届出


以下詳細。




0. 事前準備

準備するもの。

  • 個人の実印
  • 印鑑登録証明書

ここで

  • 証明書1通発行：300円（後述の公証役場での原本還付ができなければ2通必要)



1. 定款の作成
2. 定款の認証を受ける

認証場所は各公証役場。
認証方法は2種類。

  • 印刷＆持ち込み認証
  • 電子認証（収入印紙4万円が不要）←今回はこちらを採用

定款作成（や登記以降の税務署への届出書類作成）は以下のサービスを使用した。
会社設立ひとりでできるもん

理由は

  • 早急に法人を設立する必要があり、調べている余裕がなかった
  • 本業と直接関係のない作業で、手を動かして覚える必要はないと判断した

ため。


公証役場に

  • 委任状＋定款
  • 実印
  • 印鑑登録証明書
  • 免許証等の身分証明書
  • 手数料

を持っていき、認証を受ける。

委任状＋定款はホチキス止めして、割印をする。
分厚くなり割印がうまくいかないページがあったが、公証役場で全ページ確認されることはなかった。
なお、公証役場での滞在時間は5分未満。あっという間に完了。

印鑑登録証明書は原本還付してもらえば、後の登記申請時に使える。


ここまでで

  • サービス利用：9,104円
  • 公証人手数料：51,940円




3. 登記用書類の作成
4. 登記の申請

定款認証から登記申請までは2週間以内が良しとされているようだが、特に決まりはない。
この間に

  • 法人印の作成
  • 資本金の払い込み
  • 書類の作成

を行う。

印鑑はネットで注文、3日後に届いた。

資本金の払い込みについては、

  • 定款認証同日に
  • 発起人（自分）名義の口座に入金

した。

振込ではなかった（＝通帳に振込元が印字されない）が問題なかった。
払い込み後、通帳をコピーして該当箇所に蛍光ペンでマークした。


書類の作成は、上記サービスを利用した。
登記用書類は全部で7種類。

  • 株式会社設立登記申請書
  • 定款
  • 払込みがあったことの証明書
  • 本店所在地決議書
  • 就任承諾書
  • 印鑑証明書
  • 印鑑届書

以上の書類を持って、法務局へ行く。
印鑑届書は「株式会社設立登記申請書」の添付書類ではないが、同時に提出する。
法務局での滞在時間は、収入印紙の購入も含めて10分以内。
書類を渡した時にザッと確認されただけ。

何かあれば2日以内に連絡がある。
なければ3日後以降に印鑑カードが交付されるので、再度法務局へ行く。


登記までに

  • 印鑑作成：5,560円
  • 登録免許税：150,000円

かかり、登記後に

  • 印鑑登録証明書1通：450円
  • 履歴事項全部証明書3通：1800円

がかかった。
（今のところ履歴事項全部証明書は1通しか使用していないが）




5. 銀行口座開設

意外とやっかいだったのが法人の口座開設。
設立直後の零細企業にとって、口座開設はハードルが高い。

必要書類は以下だった。

  • 印鑑登録証
  • 履歴事項全部証明書（コピーOK）
  • 免許証等の身分証明書


銀行によっても開設手続きに必要な書類は違うため、上記リストは一例。
メガバンクは手続きが面倒そうだったので地銀を選択した。

法人口座開設時の、銀行側のチェックリストを一部抜粋。

  • 住所に部屋番号がないこと
  • 連絡先が携帯電話番号のみでないこと
  • 法人格が合同会社でないこと
  • 法人設立日が直近でないこと
  • 来店者との面談時、風体や挙動に不審な点がないこと

要は「犯罪に利用されるリスクを減らすための確認」が行われる。

全てOKであれば開設の手続きへ。
1つでもNGがあれば支店長クラスの人と面談＆判定、という流れになる。

私は「連絡が携帯電話のみ」「法人設立日が直近」に引っかかり、面談となった。
当日は開設できなかったが、翌週にはできた。

後から聞いた話だが、例えば配偶者や子どもと一緒に行く等、社会的信用がありそうと判断できれば大抵OKになるそう。
結局判断するのも人間で、最終的に目の前の人間を信用できるかどうか、ということ。

なお、税理士曰く、取引銀行によって企業の信用が上下するということは一般的にはない、とのこと。
「そういう人もいるけど、殆どの人はそうは思っていない」という意味で、個人的には「茶髪イコール不良」とレッテルを貼るくらいのレベルだと認識している。






6. 税務署への届出

税務署への法人設立届は口座開設の前でもOK。


税務署への届出書類は以下。

＜税務署宛＞

  • 法人設立届出書
  • 定款（コピーOK。割印不要）
  • 履歴事項全部証明書（コピーOK）
  • 株主等の名簿
  • 設立時の貸借対照表
  • 青色申告の承認申請書
  • 給与支払事務所等の開設届出書
  • （必要であれば）「源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書」兼「納期の特例適用者にかかる納期限の特例に関する届出書」

＜県税務事務所長宛＞

  • 法人設立届出書
  • 定款（コピーOK。割印不要）
  • 履歴事項全部証明書（コピーOK）
  • 株主等の名簿
  • 設立時の貸借対照表

＜市長宛＞

  • 法人設立届出書
  • 定款（コピーOK。割印不要）
  • 履歴事項全部証明書（コピーOK）
  • 株主等の名簿
  • 設立時の貸借対照表


宛先を変えるだけで、内容は同一。
税務署に提出すれば県税や市長にも届けてくれる。
提出の際に以下の書類のコピーも一緒に出すと、受領印を押してくれるので控えとして保管する。

  • 法人設立届出書
  • 青色申告の承認申請書
  • 給与支払事務所等の開設届出書
  • 「源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書」兼「納期の特例適用者にかかる納期限の特例に関する届出書」

銀行によっては、口座開設時にこの控えを提出する必要がある。


コピーを忘れたので滞在時間は15分ほどだったが、準備さえ怠らなければ5分もかからない。




以上が登記プラスアルファまでの大まかな流れとなる。